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論文

Estimation of children's thyroid equivalent doses in 16 municipalities after the Fukushima Daiichi Nuclear Power Station accident

鈴木 元*; 石川 徹夫*; 大葉 隆*; 長谷川 有史*; 永井 晴康; 宮武 裕和*; 義澤 宣明*

Journal of Radiation Research (Internet), 63(6), p.796 - 804, 2022/11

 被引用回数:2 パーセンタイル:27.14(Biology)

2011年の福島第一原子力発電所事故による被ばく線量と甲状腺がんの関係を明らかにするために、小児の甲状腺等価線量(TED)を評価する必要がある。これまでに、行動調査データと大気拡散モデルにより構築した放射性物質の時空間分布データベースを組み合わせたTED再構築手法について報告した。本研究では、この手法をさらに精緻化し、原発周辺16市町村における3256人の行動調査データに基づき、小児のTEDを評価した。TED評価結果は、いわき市,川俣町,飯舘村,南相馬市の小児1080人の測定データと近い値であった。1歳児のTEDの平均値は伊達市の1.3mSvから南相馬市小高地区の14.9mSvの範囲であり、95パーセンタイル値は伊達市の2.3mSvから浪江町の28.8mSvの範囲であった。本研究成果は、今後の甲状腺がんの調査に有効活用される。

論文

X線光電子分光における時空間計測/解析技術の開発; NAP-HARPESから4D-XPSへ

豊田 智史*; 山本 知樹*; 吉村 真史*; 住田 弘祐*; 三根生 晋*; 町田 雅武*; 吉越 章隆; 鈴木 哲*; 横山 和司*; 大橋 雄二*; et al.

Vacuum and Surface Science, 64(2), p.86 - 91, 2021/02

X線光電子分光法における時空間的な測定・解析技術を開発した。はじめに、NAP-HARPES (Near Ambient Pressure Hard X-ray Angle-Resolved Photo Emission Spectroscopy)データにより、ゲート積層膜界面の時分割深さプロファイル法を開発した。この手法を用いて時分割ARPESデータからピークフィッティングとデプスプロファイリングを迅速に行う手法を確立し、4D-XPS解析を実現した。その結果、従来の最大エントロピー法(MEM)とスパースモデリングのジャックナイフ平均法を組み合わせることで、深さ方向プロファイルを高精度に実現できることがわかった。

報告書

レーザー核融合一次元解析計算コードMEDUSAの改良(MEDUSA-P)とエネルギー利得の感度解析

高野 秀機; 中野 鴻*

JAERI-M 6643, 49 Pages, 1976/07

JAERI-M-6643.pdf:1.14MB

MEDUSA-Pは強烈なレーザー照射によるプラズマの流体力学的及び熱力学的な振る舞い、即ち爆縮過程と熱核融合反応を計算するために開発されたMEDUSAコードの改良である。MEDUSAの整備において、いくつかのプログラミング上の誤りを訂正し、更にプラズマ流体の急激な空間変動を良く追随するために領域メッシュ数を増加し、諸変数は2倍精度にされた。又物理量P(密度)、U(速度)、Ti(イオン温度)、Te(電子温度)、P(圧力)等を図示できるようにして、プラズマ流体の複雑な時間的・空間的な変動を理解し易くした。MEDUSA-PはFACOM230/75及びCDC6600において使用可能である。ここでは更にMEDUSA-Pで計算したD-T燃料小球の初期条件とエネルギー利得の関係、及び燃料爆縮の現象記述を行う。

口頭

2016年熊本地震に伴う九州南部のせん断帯における地殻変動(序報)

渡部 豪; 浅森 浩一; 梅田 浩司*; 雨宮 浩樹; 野村 勝弘; 中司 昇

no journal, , 

東濃地科学センターでは、九州南部のせん断帯における詳細な地殻変動の把握とせん断帯の形成過程解明を目的とし、10点のGNSS観測網を構築し、2016年2-3月より観測を開始した。この観測開始から約1ヶ月後の4月14日、16日に熊本地方を震源とするM6.5、M7.3の地震が発生し、震源から約60km離れた観測点でM7.3の地震による南方向への約6cmの変動を捉えた。本発表では、10点のGNSS観測網での解析結果を示し、国土地理院F3解を用いたひずみ速度の解析から、九州地方におけるひずみ速度の時間変化について議論する。また、産業技術総合研究所の活断層データベースを用いたひずみ速度(地質学的ひずみ速度)分布もふまえ、同領域における地質学的時間スケールと測地学的時間スケールでのひずみ速度の比較を行い、上部地殻の変形についての考察を行う。

口頭

福島第一原子力発電所事故による被ばく線量評価のための大気拡散解析

永井 晴康; 寺田 宏明; 都築 克紀; 古野 朗子; 門脇 正尚; 掛札 豊和*

no journal, , 

東京電力福島第一原子力発電所事故に伴い環境中に放出された放射性物質による事故初期段階における被ばく線量を評価するために、線量推計に必要となる放射性物質大気濃度・沈着量の時空間分布データベースを大気拡散解析により構築する。大気拡散解析は、原子力機構で開発したWSPEEDIに最新の気象モデルWRF及びアンサンブル計算手法を導入するとともに、大気拡散モデルに化学形態を考慮した精緻な沈着過程を導入し、放射性物質の大気拡散・沈着状況の再現性向上を図っている。まず、WRFによりアンサンブル気象場を作成し、それぞれ放出期間分割(1時間ごと)した単位放出条件の大気拡散計算を実施し、様々な放出条件の大気拡散計算結果を作成可能なデータベースを構築する。このデータベースから得られる計算値と環境モニタリングの測定値の比較結果を統計的に解析することで、アンサンブル計算結果から最も再現性の高い気象場を選定し、測定値を再現するように放出源情報を最適化する。試験計算により、これまで再現性が低かった2011年3月12日$$sim$$13日の福島県浜通り北部の3地点(原町, 相馬, 新地)におけるCs-137濃度測定値の時間変化を良好に再現できることを確認した。今後、全評価対象期間にわたって本解析を実施し、放射性物質大気濃度・沈着量の時空間分布データベースを構築する計画である。

口頭

福島第一原発事故時の小児における避難パターンと吸入による甲状腺等価線量の再評価

大葉 隆*; 石川 徹夫*; 永井 晴康; 床次 眞司*; 長谷川 有史*; 鈴木 元*

no journal, , 

UNSCEAR2013レポートにおいて、福島第一原発事故時の原発周辺自治体の避難経路は全18パターンに集約されていた。本研究は、避難経路毎の割合から、各自治体における小児の甲状腺線量分布を明らかにする。県民健康調査より7市町村の19歳以下の行動記録を解析し、甲状腺線量の算出はWSPEEDI放射能分布データベースを用いた。対象市町村ごとに、4$$sim$$5パターンの避難経路が示され、その甲状腺線量は避難経路毎に特徴が見られた。ここから、自治体ごとの小児の甲状腺線量分布と特定の避難経路との関係が示された。

口頭

福島第一原発事故時の吸入による小児甲状腺線量の分布と避難行動パターンの関連性の解析

大葉 隆*; 石川 徹夫*; 永井 晴康; 長谷川 有史*; 深谷 紀元*; 鈴木 元*

no journal, , 

UNSCEAR2013レポートにおいて、福島第一原子力発電所事故時の原発周辺自治体の避難経路は全18パターンに集約されていた。本研究は、福島県民健康調査の行動記録調査を利用して、福島第一原子力発電所事故時に放出された放射性プルームへのばく露に関連して避難シナリオを再構築するために、避難経路からそのパターンの割合を示し、吸入による小児の甲状腺線量の分布を示した。各市町村における避難経路は、4-5パターンに集約された。さらに、屋内退避係数とヨウ素取り込み率を補正した7市町村における1歳児の甲状腺線量の中央値と95パーセンタイルは、それぞれ1.2から15mSvと7.5から30mSvの範囲であった。本研究で補正した吸入による甲状腺線量の分布は、実測で報告されている甲状腺線量の測定値に近い分布を示しており、本研究における推定方法の妥当性が確認された。

口頭

大気拡散シミュレーションと行動調査票に基づく福島第一原発事故後の小児甲状腺線量再構築

鈴木 元*; 大葉 隆*; 石川 徹夫*; 長谷川 有史*; 永井 晴康; 義澤 宣明*; 宮武 裕和*

no journal, , 

福島第一原子力発電所事故による甲状腺線量を評価するために、避難住民の行動記録と大気拡散シミュレーション結果の組合せによる評価手法を開発した。これまでに避難指示が出された7自治体の1歳児の甲状腺線量評価値を公表し、その結果は1080人の児童に対する甲状腺線量の直接測定値とよく一致した。しかし、いわき市,川俣町,広野町などの周辺自治体については、行動記録の解析を行うことができなかった。本研究では、16自治体の甲状腺線量評価結果を報告するとともに、直接測定値との比較により推定値の妥当性を確認する。また、UNSCEAR2020年レポートの推定値との比較結果について議論する。

口頭

福島における放射性物質分布調査,1; 地域に特有な空間線量率経時変化の定量的推定に関する研究提案

斎藤 公明

no journal, , 

福島事故後には異なる手法を用いた大規模環境モニタリングが実施され、過去に例のない大量の環境データが蓄積されてきた。蓄積されたデータを解析することにより、広い地域を対象とした平均的な空間線量率減少傾向の特徴が明らかになりつつある。さらに、蓄積したデータに対する先進的な解析も複数試みられてきた。これまでに蓄積された環境データ、新たな知見、様々な解析手法を統合することで、事故後の空間線量率経時変化傾向をより現実的に推定する技術を開発することが期待される。ここでは、数100m程度の狭域の空間線量率変化傾向を、放射性セシウムの移行特性に関する知識をもとに定量的に推定するための研究を提案する。

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